【新築戸建て】防犯カメラ設置の費用相場を解説!費用を抑える方法も紹介!
「新築に防犯カメラを設置するとどのくらいかかる?」
「できるだけ費用を抑えて防犯カメラを設置したい!」
空き巣のような被害に備えて防犯カメラの設置を検討する人は多いと思いますが、やはり気になるのは費用ですよね。
新築に防犯カメラを設置する場合、一般的に設置の費用相場は10〜20万円です。(工事費含む)
ただ、カメラの画質や機能性などによってさらに費用は高くなることがあります。できるだけ費用を抑えて防犯カメラを設置したいとお考えの方は、以下のポイントをおさえたうえで機種を選びましょう。
- クラウドカメラを設置する
- ワイヤレスカメラを設置する
- PoE対応のネットワークカメラを設置する
- 自治体の補助金制度を活用する
- レンタルやリースも検討する
このなかでもっともおすすめは「PoE対応のネットワークカメラの設置」です。PoE対応のカメラであればLANケーブル1本で電力供給とデータ通信が可能になります。電源ケーブルやACアダプタが不要で、コンセント工事の必要がなくなるため、工事費用の削減につながります。
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新築に防犯カメラを設置する際の費用相場
新築に防犯カメラを設置する場合、一般的に設置の費用相場は10〜20万円です。この金額には防犯カメラ本体代だけでなく周辺機器や工事費も含まれています。ただ、どんな防犯カメラを選ぶかによって費用は異なり、カメラの画質や撮影可能な範囲、設置するカメラの台数によってさらに費用は高くなることがあります。
設置後のランニングコストの相場
防犯カメラの設置には工事費のほかにも費用が発生するため、それらも把握したうえで導入することが大切です。設置後は以下のようなランニングコストがかかります。
内容 | 費用相場 |
---|---|
電気代 | 5,000〜6,000円/年 |
ハードディスク代 | 30,000〜40,000円/2〜3年 |
クラウドの利用料金 (録画した映像をクラウド上に保存するタイプのカメラの場合) |
15,000〜25,000円/年 |
メンテナンス・点検代 | 3,000円~/月 |
ランニングコストに関しても、設置しているカメラの種類や設置台数によって料金が異なります。
防犯カメラの設置費用をおさえるポイント
防犯カメラの設置には費用がかかってしまいますが、ポイントをおさえたうえで機種選びを進めれば費用を抑えることも可能です。ここからは防犯カメラの設置費用をおさえる5つのポイントを解説します。
それぞれ詳しく解説します。
クラウドカメラを設置する
クラウドカメラとは、撮影した映像をクラウド上に保存するタイプのカメラです。クラウドを使用するためハードディスクや録画に必要なレコーダーが不要となり、ハードディスク代やレコーダーのメンテナンス料金などがかかりません。
しかし、撮影や録画に必要な容量分のクラウド利用料は発生するので注意が必要です。
ワイヤレスカメラを設置する
ワイヤレスカメラとは、配線工事が不要なタイプのカメラです。配線工事をしなくてよいので、工事分の費用が抑えられます。
しかし、無線LANの電波を使用していることから、通信環境によっては機能面が不安定になるおそれがあります。せっかく防犯のために設置しても映像が撮れていないと設置の意味がないので、若干の不安要素があるといえます。
PoE対応のネットワークカメラを設置する
PoEとは、「Power Over Ethernet」の略で、電力とデータを1本のLANケーブルでパワーデバイスへ伝送する技術のことです。PoE対応のネットワークカメラであれば、LANケーブル1本で電力供給とデータ通信が可能になるということです。そのため、電源ケーブルやACアダプタが不要になり、配線工事が簡素化できます。また、コンセントの設置が不要なため、周辺にコンセントがなくても工事する必要がなく、工事費用の削減にもつながります。
最近ではパソコンやゲーム機などを好きな部屋で有線で接続できるように、LAN配線工事をおこなう新築戸建てが増えています。LAN配線工事とは、壁内の配管を通したり外壁を這わせたりして、必要な部屋にLANケーブルを配線する工事のことです。
LAN配線工事の際にPoEに対応したLANケーブルを配線しておけば、インターネット利用に必要なLANケーブル配線と防犯カメラ用のLANケーブル配線をまとめておこなうことが可能です。工事をまとめて実施できるため、工事費用の削減につながります。
PoE対応のネットワークカメラに関しては「これから新築戸建てに防犯カメラを設置するならPoE対応の防犯カメラがおすすめ」でも紹介していますので、防犯カメラの導入を検討中の方はぜひ参考にしてみてくださいね。
自治体の補助金制度を活用する
自治体によっては、防犯対策として防犯カメラを購入・設置した場合、その費用の一部を補助してくれるケースもあります。
たとえば東京都品川区は、「品川区住まいの防犯対策補助金交付制度」として、防犯カメラや録画機能付きインターホンなどの防犯対策品を購入・設置した場合に費用の一部を補助してくれます。補助金額は設置費用の2分の1で、防犯カメラが上限2万円、録画機能付きインターホンが上限7千円となっています。
補助条件は自治体ごとに異なるため、具体的な要件や申請手続きについては、お住まいの自治体のウェブサイトや窓口で確認することをおすすめします。補助金制度を活用することで、防犯対策の負担を軽減することができるので、ぜひご検討ください。
レンタルやリースも検討する
防犯カメラは購入する手段だけでなく、専門会社からレンタルやリースをする手段もあります。
レンタル・リースの契約内容やプランはいろいろ準備されており、契約内容によっては初期費用無料や定期メンテナンスが無料などのケースもあります。「初期費用でまとまったお金をかけるのは控えたい…」という方は、レンタルやリースも検討するとよいでしょう。
しかし、契約内容の料金のなかにはカメラの月額利用料や保守料金が含まれるため、トータルで見ると購入の場合より割高になってしまいます。また、会社によっては最低利用期間が定められているような場合もあり、早く解約しようとすると違約金がかかってしまうケースもあるので注意が必要です。
防犯カメラの設置を自分でおこなうのはリスクが高い
費用の節約を考えて防犯カメラを自分で設置する方もいらっしゃいますが、リスクが高いのでおすすめできません。
防犯カメラの設置には、壁に穴を開けるケースや、高所での作業が必要になるなど、難易度の高い工事が発生します。また、配線工事が必要な場合は電気工事士の資格が必要となるため、自分での作業はとても難しいです。配線に失敗すると防犯カメラが作動しなかったり、火災のような事故につながったりするおそれがあります。
防犯カメラを正常通り安全に使用していくためには、プロの業者に設置依頼するのがおすすめです。
おすすめの依頼先は専門業者や電気工事業者
おすすめの依頼先は専門業者や電気工事業者です。
専門業者は防犯カメラの知識に長けているため、プロの目線から防犯カメラの設置をサポートしてくれます。どの防犯カメラを選べばよいかわからない場合も、設置場所や用途に合わせて最適な製品の提案が受けられるでしょう。ただし、専門業者での防犯カメラ設置は費用が高い傾向にあります。サービス内容をチェックして費用対効果が高いか確認しましょう。
電気工事業者は安価に工事対応してもらえるケースが多いです。電気工事の知識や経験が豊富なので、防犯カメラの配線も確実な工事をおこなってくれます。好きな防犯カメラの機種を自分で選びたい人や、コストを重視する方におすすめです。ただし、電気工事業者は防犯カメラの設置のみを専門におこなっているわけではありません。なかには防犯カメラの設置対応をしていない電気工事業者もあるので、事前に問い合わせて確認するようにしましょう。
家電量販店は設置対応していないところもある
家電量販店でも、防犯カメラの設置を依頼できることがあります。店頭で防犯カメラの実物を確認しながら機種を選べたり、店舗スタッフの説明を受けたりしながら購入できるのがメリットです。
しかし、ほとんどの家電量販店で防犯カメラの販売はしていますが、設置の対応をしているかは家電量販店によって分かれます。設置対応している場合でも、工事は提携している下請け業者がおこないます。そのため場合によっては、知識や経験が少ない業者が対応することもあるので注意が必要です。
また、防犯カメラを専門的に取り扱っているわけでは無いので、店舗のスタッフは知識が少ない可能性が高いです。そのため、機種を選ぶにあたってあまり相談はできないでしょう。
警備会社はセキュリティサービスを契約する必要がある
ホームセキュリティ系の警備会社は、サービスの1つとして防犯カメラを取り扱っています。
防犯カメラの機種選定や設置まで任せられますが、ホームセキュリティサービスの契約のなかに「防犯カメラの購入・設置」が含まれているため、サービスそのものを契約する必要があります。そのため費用は高額になり、工事費用と本体価格をあわせて20万円以上が相場となっています。
家全体の防犯対策をしたい方にはおすすめですが、防犯カメラの導入のみをしたい方には向いていません。
新築に防犯カメラを設置する際の注意点
新築に防犯カメラを設置する際には、以下の注意点も抑えておきましょう。
それぞれ詳しく解説します。
費用の安さだけで選ばない
防犯カメラの価格は幅広く、画質や性能がよければそれだけ価格も高い傾向にあります。「あまり高すぎる機種は控えたい」と考える方もいらっしゃるかもしれませんが、安すぎる機種も注意が必要です。安すぎる機種は画像の解像度が悪かったり、録画可能時間が極端に短かったりなど、防犯面で不安要素があるおそれがあります。せっかく防犯目的で設置したのにも関わらず、映像が確認できなければ防犯カメラの意味がなくなってしまいます。
費用の安さだけで選ぶのではなく、防犯カメラを設置する目的や設置場所の環境などを考慮したうえで適切なものを選びましょう。
屋外設置なら防塵防水性能が備わったものを選ぶ
防犯カメラを屋外に設置するなら、故障しないように防塵防水性能が備わったものを選ぶようにしましょう。防塵防水は、以下のように「IP規格」で等級が定められています。
分類 | 詳細 | |
---|---|---|
防塵 | 0 | 保護なし |
1 | 直径50mm以上の固形物が侵入しないように保護 | |
2 | 直径12.5mm以上の固形物が侵入しないように保護 | |
3 | 直径2.5mm以上の固形物が侵入しないように保護 | |
4 | 直径1.0mm以上の固形物が侵入しないように保護 | |
5 | 若干の粉塵の侵入があっても所定の動作および安全性を阻害しない | |
6 | 粉塵が内部に入らない | |
防水 | 0 | 保護なし |
1 | 落下する水滴に対する保護(防滴) | |
2 | 15度以内で傾斜させた筐体に落下する水滴に対する保護(防滴) | |
3 | 散水に対する保護(防雨) | |
4 | 水の飛沫に対する保護(防沫) | |
5 | 噴流に対する保護(防噴流) | |
6 | パワフルな暴噴流に対する保護(防水) | |
7 | 水深最大1mの水に浸しても影響がでないように保護(防浸) | |
8 | 水深1m以上の潜水状態での使用に対する保護(水中) |
IP規格は「IP23」といったように表示され、たとえば「IP23」の場合、2が上表の防塵の数字、3が防水の数字を表します。防犯カメラの場合は、「IP66」以上が望ましいとされているため、その基準に合っている機種を選ばなくてはなりません。
これから新築戸建てに防犯カメラを設置するならPoE対応の防犯カメラがおすすめ
これから新築戸建てに防犯カメラの設置を検討している方は、PoE対応の防犯カメラがおすすめです。
先ほども触れましたが、PoE対応のカメラであればLANケーブル1本で電力供給とデータ通信が可能になります。そのため、電源ケーブルやACアダプタが不要になり、配線工事が簡素化できます。また、コンセントの設置が不要なため周辺にコンセントがなくても工事する必要がなく、工事費用の削減にもつながります。
ただし、設置のためにはLANケーブルの配線が必要となります。戸建ての空配管に通して配線する方法が一般的ですが、専門的な知識や技術が必要となるため自分でおこなうには難易度が高い工事となります。失敗のリスクも高く、「自分でやってみたはいいものの上手くいかずに最終的に業者に相談した」といったケースも少なくありません。
専門業者に依頼すれば、適切なケーブルの提案や配線ルートの提案、確実なLANケーブル配線まで一貫しておこなってくれます。知識や経験が豊富なので、失敗のリスクもほとんどありません。安心して防犯カメラやインターネットを利用するためにも、配線工事はプロの専門業者へ依頼するのが確実です。
PoEについてもっと知りたい方は、詳しく紹介している以下の関連記事も参考にしてください。

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費用面・機能性をチェックしたうえで防犯カメラを設置しよう
防犯カメラの設置には費用がかかってしまいますが、ポイントをおさえたうえで機種選びを進めれば費用を抑えることも可能です。購入・設置の際は、以下のポイントをおさえておきましょう。
- クラウドカメラを設置する
- ワイヤレスカメラを設置する
- PoE対応のネットワークカメラを設置する
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ただし、設置のためにはLANケーブルの配線が必要となります。戸建ての空配管に通して配線する方法が一般的ですが、専門的な知識や技術が必要となるため自分でおこなうには難易度が高い工事です。安心して防犯カメラやインターネットを利用するためにも、LAN配線工事はプロの専門業者へ依頼するようにしましょう。
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